太陽光発電を導入する際に気になるのが「どれくらい長持ちするのか」という点でしょう。

高額な設備投資であるため、寿命やメンテナンスの必要性を把握しておくことは重要です。

太陽光パネルや周辺機器には物理的な耐用年数があり、加えて法人利用の場合は法定耐用年数という税務上の考え方も関係してきます。

本記事では、住宅用太陽光発電の耐用年数について詳しく解説し、さらに長持ちさせるための具体的なポイントを紹介します。

太陽光発電の耐用年数

太陽光発電システムは一度設置すれば長く利用できるのが特徴ですが、機器ごとに寿命は異なるため、部分的な交換や点検が必要になることを前提に考えておく必要があります。

この見出しでは、機器が壊れるまでのおおよその寿命である「物理的耐用年数」と、国が定めた物の固定資産としての価値が保たれる期間「法的耐用年数」の2つを紹介します。

太陽光発電の物理的耐用年数

機器	物理的耐用年数（期待寿命）
太陽光パネル	約20〜30年
パワーコンディショナー	約10〜15年
蓄電池	約10年〜15年
売電メーター	約10年

太陽光発電システムの主役である太陽光パネルは、一般的に約20〜30年もの長期間にわたって利用できるとされています。

しかし、太陽光発電システムは太陽光パネルだけでなく、発電した電気を家庭で使えるように変換するパワーコンディショナーや、発電量を計測する売電メーターなど、いくつかの部品から成り立っています。

これら部品はそれぞれ寿命が異なるため、定期的な点検や交換が必要です。

多くのメーカーでは、製品ごとに保証期間を設けているので、設置の際に確認しておくと良いでしょう。

太陽光発電の法定耐用年数

法人が太陽光発電を導入した場合、税法上で減価償却に用いる「法定耐用年数」が関わってきます。

これは経費として計上できる年数を示すもので、使用目的や事業形態によって変動します。

たとえば太陽光パネルを発電事業として利用し、売電によって利益を得ている場合は17年が適用されます。

一方で、自社の事業に活用する電力を賄う手段として導入している場合は、業種ごとの電気設備の耐用年数が適用されます。

住宅用に用いられる太陽光発電は出力が10kW未満のものであり、利益を目的としたものではないため、そもそも法定耐用年数が設定されていません。

参照：風力・太陽光発電システムの耐用年数について

太陽光発電の耐用年数を伸ばすコツ

太陽光発電を長期間安定して運用するには、こまめにメンテナンスを行い、発電効率を維持することが大切です。ここでは耐用年数を伸ばすコツを4つ紹介します。

定期点検をしてもらう

太陽光発電の設備は屋根上など屋外に設置されることが多いため、雨風や気温の変化による負荷で発電効率が低下したり、故障したりする場合があります。

こうしたトラブルを事前に防ぐ方法として推奨されるのが、専門業者に定期点検を依頼することです。

太陽光発電の設備の点検は法律で義務付けられていますが、具体的な頻度までは決まっていません。

そのため、専門業者に相談し、適切な間隔で行ってもらうとよいでしょう。

こまめに清掃を行う

設備の清掃を行うことも耐用年数を伸ばすうえで重要なポイントです。

太陽光パネルの表面や、パワーコンディショナーのフィルター部分の汚れやホコリを取り除くことで、発電効率の低下や部品の劣化を抑えることができます。

ただし、清掃を行うにあたり、屋根の上に設置されたパネルなど危険が伴う箇所もあるため、個人で行うのは避けるべきです。

そのため定期点検の際にあわせて専門業者へ依頼すると、安全かつ効率的に設備を綺麗にすることができます。

発電量をチェックする

太陽光発電システムには発電量を記録するモニターがあり、日ごとの発電量を確認できます。

発電量は季節や天候によって変動しますが、明らかに数値が低下していたり、エラー表示が出ていたりする場合はシステムが故障している可能性があります。

故障の早期発見は修理費の増大を防ぐことにもつながるため、こまめに発電量をチェックしておくと安心です。   

保証の手厚い会社を選ぶ

太陽光発電を長く安心して利用するためには、導入時にサポート体制や保証内容が充実した会社を選ぶことが重要です。

設置費用が安くても、万が一の故障時にサポートが不十分であれば、部品交換などで高額な費用が発生する可能性があります。

そのため、契約前に保証内容や年数、範囲を確認し、総合的なコストパフォーマンスを考えて導入を検討するとよいでしょう。

すでに設置済みの場合も、契約企業のホームページや相談窓口でサポート内容を確認しておくことで、トラブル時に迅速な対応が受けられます。

まとめ

太陽光発電の主要部品である太陽光パネルの物理的耐用年数は約20〜30年とされていますが、パワーコンディショナーなどの他の部品は、これよりも早く交換が必要になる可能性があります。

そのため、長期的な運用を視野に入れるなら、定期的な点検や清掃、発電量のチェックが欠かせません。

また、法人での導入を行う際は物理的耐用年数とは別に法定耐用年数についても把握しておくとよいでしょう。

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